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徳洲会グループについて

徳洲会グループは医療法人徳洲会を中心とし、66の病院をはじめとして総数280以上の医療施設を経営する日本最大の医療グループです。
「生命だけは平等だ」の理念の下、「いつでも、どこでも、誰でもが最善の医療を受けられる社会」を目指して、医療の原点である救命救急医療はもちろん、予防医療・慢性医療から先進医療に至るまで、地域の方々の要望に応える医療を実践しながら各地域で信頼と実績を積み重ねてきました。

 

①成り立ち・概要

徳洲会グループは現在、北海道から沖縄県まで66病院を含む280ほどの医療施設を展開しています。
更に今後は、大規模な医療施設だけでなく、地域密着の診療所、高齢化社会を見据えた介護施設や社会福祉施設開設を計画しています。
それだけではなく、全国各地の医療不足地域や離島にいたるまで、医療・介護・福祉関連施設を拡大中です。

 

この徳洲会は1973年1月、大阪府松原市に開設した徳田病院(現在の松原徳洲会病院)を始まりとして、西日本を中心に全国に次々に病院や各種医療施設を設立しました。
その大規模なスケールから、東日本を拠点とする病院グループ・IMS(イムス)とグループと並び「西の徳洲会、東の中央医科グループ(中央病院)」とも言われています。1980年の神奈川県「茅ヶ崎徳洲会」開設以降、西日本エリアだけでなく全国各地に病院が開設されています。

 

今や、その勢いは国内だけにはとどまりません!
海外では、2006年12月にブルガリア・ソフィア市に1016床のソフィア徳田病院を開設しました。
また、EU諸国やロシアにも大きな影響を与え、イギリス・ケンブリッジ大学病院との連携も進行中です。

看護従事者であれば、一度は聞いたことがあるであろう徳洲会グループ。
この徳洲会グループの創設者は医師で衆議院議員も務めた徳田虎雄氏です。
徳田氏は実弟が医療を受けられなかったことによる急病死をきっかけに医師を志しました。

設立当初は「生命だけは平等だ」という掲げた理念の元で、連日病院に泊まり込むなど、強い信念で仕事にのぞむ一方、医療のためには手段を選んでいられないという考えから、部下の運転手が赤信号で停止するたびに缶で頭部を殴打するなど、少しびっくりするようなエピソードもありました。

詳しいことを知りたい方は「トラオ」という本を読んでみてください!

その徳田虎雄氏は各都道府県での病院設立に苦労していたため、政界入りを果たし、病院設立に力を注いでいました。
実際に政界入りしてから政治との繋がりも深めていった徳洲会は、順調に病院数を増やしていきましたが、そんな権力の絶頂にいた矢先の2002年、徳田氏は突然、筋萎縮性側索硬化症(ALS)を発病し今も闘病中です。

 

②特徴

徳洲会の理念は「生命だけは平等だ」です。
いつでも、どこでも、誰でもが最善の医療を受けられる社会」を目指して下記の特徴を持っています。

・年中無休24時間オープン
・健康保険の3割負担も困っている人には猶予する
・入院保証金・総室(大部屋)の室料差額等一切無料
・医療技術・診療態度の向上に絶えず努力する
・患者からの贈り物は一切受け取らない
・生活資金の立替・供与をする

 

「救急の現場が好き」「急性期の現場に携わりたい」という方であれば、好んで選択されることも多い徳洲会グループ。
理念が特徴的なため、昔からこのグループを知っているという人は「急性期=忙しい」が先行してしまうかもしれません。

しかし、最近は徳洲会グループでも夜勤少な目の常勤という働き方が可能になったり、24時間託児所の設置は勿論のこと、小学生の学童対応なども相談が出来る病院も出てきたのだとか・・!

時代のニーズに合わせて、高給与などの急性期病院の良さを残しつつ、働きやすい環境を整えられているようですので一度ご検討してみてはいかがでしょうか・・?

 

③関連施設
医療法人 沖縄徳洲会 湘南鎌倉総合病院(神奈川県)
医療法人徳洲会 東京西徳洲会病院(東京都)
特定医療法人沖縄徳洲会 静岡徳洲会病院(静岡県)
・介護老人保健施設吹田徳洲苑(大阪府)
・はさまレインボークリニック(千葉県)

 

④その他

徳洲会病院では、次のような取り組みも行っています。

■TMAT(特定非営利活動法人)

TMATは世界の人々の生命と健康を守るために、医療・災害支援・教育などの総合的な医療支援を各国政府やNGO、地域団体と協力しながら活動しているNPO団体のことです。

1995年1月、関西エリアで起こった阪神淡路大震災では徳洲会グループの医師等が中心となり、ボランティアグループとして救援活動をしていました。

その事がきっかけとなりTMAT(徳洲会災害医療救援隊)が誕生しました。
1999年の台湾大地震をはじめとして、2010年ハイチ大地震、チリ大地震など、国内だけにとどまらず海外の災害に対して、これまで400名以上のスタッフを現地に派遣、厚生労働省からもその活動を高く評価されています。

2017年03月23日カテゴリー:未分類